総論

1. 第1章  不動産の鑑定評価に関する基本的考察
   
   • 第1節  不動産とその価格
   • 第2節  不動産とその価格の特徴
   • 第3節  不動産の鑑定評価
   • 第4節  不動産鑑定士の責務
2. 第2章  不動産の種別及び類型
   
   • 第1節  不動産の種別
   • 第2節  不動産の類型
3. 第3章  不動産の価格を形成する要因
   
   • 第1節  一般的要因
   • 第2節  地域要因
   • 第3節  個別的要因
4. 第4章  不動産の価格に関する諸原則
   
   
5. 第5章  鑑定評価の基本的事項
   
   • 第1節  対象不動産の確定
   • 第2節  価格時点の確定
   • 第3節  鑑定評価によって求める価格又は賃料の種類の確定
6. 第6章  地域分析及び個別分析
   
   • 第1節  地域分析
   • 第2節  個別分析
7. 第7章  鑑定評価の方式
   
   • 第1節  価格を求める鑑定評価の手法
   • 第2節  賃料を求める鑑定評価の手法
8. 第8章  鑑定評価の手順
   
   • 第1節  鑑定評価の基本的事項の確定
   • 第2節  処理計画の策定
   • 第3節  対象不動産の確認
   • 第4節  資料の収集及び整理
   • 第5節  資料の検討及び価格形成要因の分析
   • 第6節  鑑定評価方式の適用
   • 第7節  試算価格又は試算賃料の調整
   • 第8節  鑑定評価額の決定
   • 第9節  鑑定評価報告書の作成
9. 第9章  鑑定評価報告書
   
   • 第1節  鑑定評価報告書の作成指針
   • 第2節  記載事項
   • 第3節  附属資料

各論

1. 第1章  価格に関する鑑定評価
   
   • 第1節  土地
   • 第2節  建物及びその敷地
   • 第3節  建物
2. 第2章  賃料に関する鑑定評価
   
   • 第1節  宅地
   • 第2節  建物及びその敷地
3. 第3章  証券化対象不動産の価格に関する鑑定評価
   
   • 第1節  証券化対象不動産の鑑定評価の基本的姿勢
   • 第2節  処理計画の策定
   • 第3節  証券化対象不動産の個別的要因の調査等
   • 第4節  DCF法の適用等
4. 附則
5. 別表1、2

留意事項

1. 運用上の留意事項(総論)
   
   • Ⅰ 「総論第2章  不動産の種別及び類型」について
   • Ⅱ 「総論第3章  不動産の価格を形成する要因」について
   • Ⅲ 「総論第5章  鑑定評価の基本的事項」について
   • Ⅳ 「総論第6章  地域分析及び個別分析」について
   • Ⅴ 「総論第7章  鑑定評価の方式」について
   • Ⅵ 「総論第8章  鑑定評価の手順」について
2. 運用上の留意事項(各論)
   
   • Ⅶ 「各論第1章  価格に関する鑑定評価」について
   • Ⅷ 「各論第2章  賃料に関する鑑定評価」について
   • Ⅸ 「各論第3章  証券化対象不動産の価格に関する鑑定評価」について
3. 附則